ああ、今年も何も変わっていないな。と。

高校を卒業し、働き始めてからずっとです。
大人になると自分でその1年の大まかな流れてを決めなければならないわけですが、どうしても行き当たりばったりな1年を過ごしてしまいがち。流れに身を任せているだけで、自分でどうこうしようとしない。“こうしたい”なんてものが思い浮かばないわけです。やりたいことだってあるわけでもないですし。
そうして時間を無駄にしながら生きている。そう感じる。
きっと私と同じような人は多いのではないのでしょうか。むしろほとんどの人がそうなのじゃないかと思います。

過ぎた時間を思うと後悔ばかり。後悔を活かすことすらできない。まったく人生活動というものは難しい。
これだけ人類の歴史は長いのだから、人生の完全攻略本が1冊くらいあったっていい気がするのですが。

人生を豊かにするために一体何を頑張ったらいいのか

これがわからないのです。
人生を豊かにするためには一体何を頑張ったらいいのか。欲を言うならこれは一つに絞っていただきたい。
仕事なのか、恋愛なのか、友情なのか。どれもバランスよくと言うのがベストなのでしょうが、そんなことは難しくてできやしません。どれも一生ものですが、強いて言うならば恋人も友人も同じ人間なのでどうしても限りがある。しかし仕事は自分が死なない限りは存在している。そもそもお金がないと生活できないわけだから、そう考えると仕事なのかもしれませんね。
ただ仕事ってこんなに頑張らなくてはいけないものなのでしょうか。毎日電車に乗って丸1日、仕事に時間を費やして、それで得たお金は仕事をするための生活に費やす。仕事で金を得て、仕事をするために生活を金を費やす。なんだか仕事仕事づくしな気がします。7日の内、5日も仕事に自分の時間を費やさなければならない。
シンプルかつ超大げさに表現すると、大人になってからの人生は、7分の5も仕事に費やしているわけです。自分の時間は7分の2しかないのです。
20歳から働いて、70まで働くとする。50年のうち、約36年を仕事に費やす。自由にできる人生の時間はたったの14年。

そう考えると、休日の1日がどれだけ大切なものか。私はここ5年ほど、休日を寝て過ごすことがほとんどでした。超勿体無い。ただ寝て過ごすのにも訳があるのです。
一週間仕事をして疲れたというのもありますが、休日を遊んで過ごしてしまったら平日の仕事に支障がでてしまうのではないかと、要は休みとはいえど頭の中にはいつだって仕事のことが頭の中をまとわりついているのです。物理的には休みだけど精神的には休みではない。ましてや休日中にも仕事の連絡が入ったりもするわけですから。

要はなんというか人生を豊かにするにはこの自由な時間をいくら作ることができるかによる気がするのです。なるべく早い段階で仕事をしなくてもいい時間を作るようにしなければならない。週休2日制なんて日本の社会常識に囚われている場合ではないのです。
そもそも勤労の義務はあれど、週休2日なんて義務はないわけですから。
仕事しなくてもお金が入るのだったら、やらないですよね。暇だからとちょっと習慣的な仕事をしたくなったりはするかもしれませんが。

限りない休日をどのようにして充実させるのか

毎日毎日仕事をしてやっと得られる限りない休日。これをどのように充実させるのか。これはお金との兼ね合いもありますよね。
お金がなければいくら時間があったって、行きたいところへは行けないし、食べたいものは食べられない。ここもバランスが大切になってくるわけです。
「勤労PASS」的なものがあればね。月21日以上仕事を頑張った人には当日限り有効の「3000円分」のJAPAN POINTが付与とかあれば、つかなわきゃ勿体無いし外出するかって気にもなったりしますが。うまいこと個人番号とか活用してもらってね。
絶対あり得ませんけども。

まあとにかく前述した人生を完全自由に過ごせる14年をいかに有効に活用するか。なるべく早いうちにこの自由な時間を利用して、出勤をしなくてもお金が入るシステムを作り出すことができればまさしく有効的な時間の過ごし方にもなるのですが。
もしくは自分の価値観を変えるような出会いを見つけに行くか。恋です。
週休2日の形で働けば間違いなく安定したお金は入ってくるわけです。要は時間を重要視するか、安定したお金を重要視するかってことです。将来結婚を考えるような人と出会うことができれば、自分の自由な時間がどうこうではなく、安定したお金がどうこうという方に観点を置くようになるのではないでしょうか。
価値観の変化。多分、自分のワークライフを変えることよりもこの価値観を変えることの方が簡単だったりするのかもしれません。

自分の時間より、相手との生活。自分のことより相手のこと。誰かを想う力は強いといいますが、まさにこのことですよね。

働き方改革が進んでいるけれども

さてそもそもです。そもそも、先ほどからワークライフについてつらつらと書いてきましたが、今働き方改革真っ最中ですよね。出社しなくても働くことができる。在宅勤務、リモートワーク、色々あります。今のところ基本的にはIT系の業種に限られてしまうかもしれませんが、これからこの業種の幅というものが広がっていくかもしれません。
出社しなくても仕事ができる。ただこれに関しては、出社しなくても良いだけであって、やっぱり週5日ほどは仕事に携わる形になるのではないでしょうか。
私が求めているのはやっぱり仕事にどれだけ縛られないか。どれだけ完全に自由な時間を増やすことができるか。

どこかの政治家さんが「週休2日でも普通に働ける世の中を」なんてモットーを掲げておりましたが、これって超疑問ですよね。本来、超普通なことのはずですよね。ただ今現在、これが普通でないことがあったりする。ワーキングプアなんて言葉もありますよね。これでは自由な時間どころではない。
日本社会の落とし穴へ落ちてしまう前に、どうにか確立した働き方を見つけなければならない。

人生と仕事というものは非常に密接に関わっているものだと思うのです。ついつい日々の忙しさに、将来の自分の姿を描き忘れがちですが頭の隅ででも考えておかなければならない。
段々、段々、色々書いているうちに本来の私のいいたかったこととずれていってしまいました。もっと自分の人生を豊かにすることができない原因というのは他にあるはずなのですが、昔の職場に対しての恨みというものが強くてついつい仕事に関しての話題となってしまいました。

色々考えて、色々後悔して、将来の自分の姿に不安を抱いてしまいがちですが、結局生きている限りあらゆることは過程にしか過ぎないのです。

過程に過ぎないのだから、考えすぎはやめましょうと。
そういいたかったはずなのですが。

さてそんな冗談はおいておくとして、今日はある企業の素敵な働き方改革についてのご紹介をしていきます。

人々の生活スタイルに柔軟に対応していく「オールコネクトの働き方改革」

「社会をにぎやかに！」の企業理念のもと、通信回線やスマートフォンなどの通信インフラを取り扱ったWebサービスを提供する株式会社ALL CONNECT。
こちらの会社では、ダイバーシティ雇用(“働き方”や“働く人”の多様性)を推進するべく、働き方革第二弾として2018年3月1日より、LGBTなど性的マイノリティが同性婚をする場合も、「結婚休暇」制度や「家族手当」制度などが対象となるよう改革を始めます。

これにより、同性婚という結婚形式を選択したスタッフも、法律婚(ここでは同性婚の対義語としての意味)をしたスタッフと同等の権利が認められ、「結婚休暇」制度や「家族手当」制度、「結婚祝い金」制度の対象となります。

■手続きフロー
同性婚をした場合も、法律婚と同様に「結婚届」の提出が必要となります。
※法律婚の場合は入籍日(もしくは挙式日)の申告が必要になりますが、同性婚の場合は結婚関係開始日の自己申告及び、同棲している(または家計を伴にしている)ことを証明できる書類提出が必要になります。

ちなみに2018年1月に開始したオールコネクト働き方改革第一弾では「在宅ワーク制度」を導入しています。
働く人の生活スタイル、働く人の個性、多様性にフレキシブルに対応していくオールコネクトの働き方改革。
業務内容に注力するだけでなく、より良い環境作りにもしっかりと力を注いでいます。

差別を起こさないための環境整備

上記でご紹介した同性婚の結婚休暇や家族手当制度の追加の他にも、3月1日より社内規定にLGBTなど性的マイノリティへの差別禁止の文言を追加いたしました。
以下が具体的な内容です。

【就業規則】および【福利厚生規定】
(性差別の禁止)
第4条　※福利厚生規定では第2条
当社は、雇用の分野における男性・女性、またはセクシュアルマイノリティ(性的少数者)の均等な機会、および待遇の確保を図るとともに、会社および社員が性別により差別するようなことのないよう努める。

同性婚による結婚休暇、祝い金、家族手当制度などを使うということは同じ会社の人にも知られるというわけです。
異性婚だろうが同性婚だろうが、人の幸せにいちゃもんをつけるのは言語道断です。でも言う人は言いますよね。
だからこそ、フォローではありませんが、会社側が味方であることが大前提になるわけです。事前にちゃんと理解のある環境づくりをするために、こういった制度が作られたのでしょう。
素敵なことですよね。

これらの改革が行われていく背景

LGBTという言葉を耳にする機会が増えましたよね。
ご存知の方も多いと思います。
理解が示され始めている昨今において、LGBTに該当する人は2016年の調査(※1、博報堂DYグループLGBT総合研究所調べ)では5.9％という結果が出ており、その他性的マイノリティの2.1％を併せると8.0％という結果が出ています。
その一方で、上場企業のうちLGBTについて「積極的な推進のための取り組みを実施している」企業はわずか3.6％という結果(※2、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング調べ)もあり、まだまだ企業側の受入れ体制は整っていないのが実情です。

未だに追いついていない企業側の受け入れ体制。
誰よりも早くその制度を取り入れることで社会全体の流れを変えて行く。

※1：博報堂DYグループLGBT総合研究所　「LGBTに関する意識調査」
　　 2016年5月調べ
※2：三菱UFJリサーチ＆コンサルティング
　　「企業におけるダイバーシティの推進に関するアンケート調査」
　　2016年12月～2017年2月調べ

LGBT、個人的に理解はされていても、この日本では社会的に理解されているかといえば、まだそこまでではないのでしょう。
日本は良くも悪くも少し閉塞的というか、右にならえの風習があるので、こういった理解のある人や企業が増えていくことで古臭い常識を変えていけたらいいですね。