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目の前にいないだけで助けを求めている赤ちゃんがいる

目の前にいないだけで助けを求めている赤ちゃんがいる

お正月に実家へ帰省しました。
久しぶりに母と顔を合わすことができました。大人になると親への感謝の気持ちが大きくなりますね。
健康に産んでくれたこと、働きながら育ててくれたこと、今こうやって自立して一大人として社会の中で生きていけてるのは親の力があってこそでした。
そして生まれた環境のお陰でもあるかもしれません。この日本であったから健康に大人になることができた。

世界にはまだまだ発展途上の国があり、そこで生まれてくる子供達はまだ大人になれないまま生き抜くことができない子もいます。
大人になることができた私たちがその子たちの力になることができたら。
おもてなしの日本も素敵ですが思いやりの日本も素敵だと私は思うのです。



世界で約200万人の新生児が1週間で命を落としてしまう

2018年の元旦、世界で約38万6,000人の赤ちゃんが誕生するだろうと、ユニセフ(国連児童基金)は発表しました。そしてその9割を超える子どもたちは、発展途上地域で生まれるとされています。
多くの赤ちゃんが生き残る中で、生まれたその日を生き抜くことのできない赤ちゃんもいるでしょう。2016年、毎日推定2,600人の子どもが、生後24時間以内に亡くなりました。約200万人の新生児にとって、生後第1週目が人生最後の週になりました。合計すると、260万人もの子どもが、生まれて1カ月経たないうちに命を落としたのです。これらの子どもたちの8割以上は、予防や治療が可能な原因、すなわち早産、出産時の合併症、敗血症や肺炎などの感染症を理由に亡くなっています。
日本で生活していると考えられませんよね。でも世界では未だに衛生的な環境が整っていないがために1週間も生きることができない赤ちゃんがいるのが現実です。
同じ地球で生まれて私たちと同じようにお母さんからたくさんの愛情を受けるはずだった赤ちゃんです。
今までだって募金活動はありましたがそれは無駄だったのでしょうか。

募金をすることは決して無駄ではない

無駄ではありませんでした。決して無駄ではありません。
この20年間で世界の子どもの生存率は大きく上昇し、5歳未満児の死亡数は2016年で年間560万人にまで削減されました。
テレビでもやっていましたね、綺麗な水を作るための募金であったり、予防接種のための募金であったり、それが結果としてきちんと表れています。
しかし、新生児の生存率の向上は上がっていないのです。5歳未満児死亡数の46%は生まれてひと月目に生じています。
新生児の生存率向上のための環境づくりというところまで整備が行き届いていないためです。“生まれてきた”子供を救う手立ては整い始めているのですが“生まれてきたばかり”の赤ちゃんを救いきれていないのが現状です。

「Every Child Alive」と題する赤ちゃんを守るための世界キャンペーンの開始

来月、ユニセフは「Every Child Alive」と題する赤ちゃんを守るための世界キャンペーンを開始し、支払える費用で、質の高い保健医療サービスをすべての母親と新生児に届けることを訴え、かつ、実行します。これには、保健施設での安全な水や電気の安定した供給、専門の技能を持つ保健スタッフの出産立会い、へその緒の消毒、生まれて1時間以内の授乳、母子の早期の肌と肌のふれあいが含まれます。
私は募金という活動自体の意味は知れど細かい内容、どういった目的のどういった募金なのかということをよく知りませんでした。今回、たまたまユニセフ様の情報を目にしたことで初めて世界の赤ちゃんの生存事情、募金活動の内容というものを知りました。

日々働いて自分の生活を維持することで精一杯ですが“人間の中の大人”として生まれきれない子供達を救うことに力を貸すことができたらと思います。
赤ちゃんを救うということは赤ちゃんだけでなく、そのお母さん、未来を救うことに繋がる。
綺麗事ではなく、本当に私たちはみんなで力を合わせればヒーローになれるのかもしれません。

■ユニセフについて
ユニセフ(UNICEF:国際連合児童基金)は、すべての子どもの権利と健やかな成長を促進するために活動する国連機関です。現在190の国と地域※で、多くのパートナーと協力し、その理念を様々な形で具体的な行動に移しています。特に、最も困難な立場にある子どもたちへの支援に重点を置きながら、世界中のあらゆる場所で、すべての子どもたちのために活動しています。(www.unicef.org
※ユニセフ国内委員会(ユニセフ協会)が活動する34の国と地域を含みます
※ユニセフの活動資金は、すべて個人や企業・団体からの募金や各国政府からの任意拠出金で支えられています

■日本ユニセフ協会について
公益財団法人 日本ユニセフ協会は、先進工業国34の国と地域にあるユニセフ国内委員会のひとつで、日本国内において民間として唯一ユニセフを代表する組織として、ユニセフ活動の広報、募金活動、政策提言(アドボカシー)を担っています。 (www.unicef.or.jp

■本件に関するお問い合わせ
日本ユニセフ協会 広報室
TEL:03-5789-2016  FAX : 03-5789-2036  Eメール:jcuinfo@unicef.or.jp
または、
Sabrina Sidhu、ユニセフ・ニューヨーク本部
TEL: +1 917 476 1537、Eメール:ssidhu@unicef.org

提供:(公財)日本ユニセフ協会

タイトル写真 Pixabay

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